Sunday, September 23, 2007

恐ろしい肥満の急増傾向

先週末から東京に戻ってきている。東京に戻ると築地を定宿としてあちらこちらを廻るが、当然食事は一つの大きな楽しみだ。築地界隈で多くの食事観光客に混じって食事をする訳だが、最近ではより多くの「太り気味」の人を見るようになったのは気のせいなのだろうか?昨日も仲御徒町の行きつけのジャンボ餃子を出す昇龍へ行って食べたが、家族連れで来ていた客人の中には明らかに太り過ぎの人がいた。もちろん食べにいくところがジャンボ餃子で有名なのだから仕方ないのだろうが、数年前には気がつかないような現象だったので、日本の肥満の現象も本格化しつつあるのだろうかと懸念をした。昇龍を出て、アメ横を知り合いと散策していると何とジャンボ「たこ焼き」を目にした。最近では日本も食事の量が、大食漢向きのメニューが多いところが増えていると云う。

今日のリンクはCNNが掲載しているアメリカの超肥満の推移の州別チャートだ。1985年からの推移なので22年間と云う比較的短い間にアメリカ人の肥満度がいかに急増しているのか驚かされる。ボールダーが所在するコロラド州は引き続きアメリカで一番肥満の少ない州であることは明白だが、それにしてもそのチャートの数字を見ると赤で彩られた州の25%以上もの州民がすでに肥満と認定されている訳で、それがアメリカでいかに多くの州でそのようなレベルになったかを見ると恐ろしくなる。ボールダーはコロラドでも尚更健康的なので肥満の人は例外的だが、それでもそこにも徐々に増えてきている事実はあるかも知れない。

ロハスの観点で見ると、健康と云うキーワードを抜きにして考えられない。肥満と健康は相容れないものなのだが、このように知らぬ間に増えてきていることは肥満がアメリカでの最大の健康に関する課題だと云われていることがよく分かる。しかし、その肥満を助長するような社会の仕組みは一朝一夕では変わりそうもない。根幹にあるのはアメリカの農業政策から始まり(といっても農業生産者が潤っているのではなく、巨大農業関連企業が潤っていると考えなければいけない)、アメリカ政府の健康管理に関する諸官庁の意思統一、クライシスマネジメントの意識がない問題、野放図な広告媒体のやり方などの問題も大いにあるが、消費者の健康意識が高まっていながら、それを実行できない皆で太れば怖くない発想がどこかにあるからかも知れない。より声高にこの問題に対応していくべきなのだろう。

日本の現状はまだ比較的安全のようだが、CNNの地図チャートを見ているとアメリカにおいていかに短期間で肥満が増えてしまったかを見ると、日本においても緊急に対策を練っておかないと、10年後の日本人の体型はかなり変化をしてしまうかもしれない。だから適宜な運動とスローフードの実施、食事を楽しむ方式を量から質に変えていくことも必要だし、日本古来の良い伝統と最新の健康データーの活用によってより長命で健康なライフスタイルが楽しめるように今から真剣に対策を講じていくようにしなければならない。アメリカのデーターは、無視し得ない大きな警告に違いない。

Tuesday, September 18, 2007

小麦高騰報道の裏

世界の小麦生産が、落ち込んでいるとの報道されている。そのために、小麦を使った数多くの製品価格が跳ね上がっているのだ。小麦と云えば、パンがすぐに思い出されるが、パンに限らず、パスタ類なども供給が足りないために価格が上がっているので、ことの重大さは理解いただけよう。しかも、価格の跳ね上がり方が半端でなく、原料価格を最終消費者にそのまま転嫁できないメーカーは、大問題だろう。シカゴの先物取り引きで先週小麦価格の1ブッシェルあたりの価格が8ドル87セントまで急上昇して、今週の月曜日に8ドル75セントに落ち着いた。しかし、この価格帯は、昨年ものが3ドル95セントだったことを見ればいかに異常な水準、上がり方であるか分かるだろう。

小麦の生産が落ち込んでいる理由は、悪天候や気象の変化、干ばつ、あるいは逆に洪水などの理由が上げられている。小麦の生産輸出国であるオーストラリア、南アフリカやアルゼンチンで干ばつが起こったのに対して、アメリカでは干ばつと洪水の混合みたいな状況が発生したためと説明されている。しかし、このような気象の変化だけでこの問題は説明できないようだ。つまり、専門家筋の解釈によると、今回の小麦粉供給落ち込みの裏にある背景を見ると生産者側が、小麦からエタノールに使われるトウモロコシに作付け面積を増やしたことがあるとも上げられている。

ご存知の通り、エタノールは、再生可能なトウモロコシを使い、ガソリンに添加する燃料としてにわかに脚光を浴びつつあり、市場の石油価格の高騰が故に、エタノール増産への勢いが増してきているものだ。現にアメリカの農業政策もトウモロコシを家畜の飼料や、コーンシロップや多くの食品に使われてきていたものが、エタノールに供給シフトが発生してきているために、家畜飼料やその他食品全般に影響を与えてしまっているのだ。つまりアメリカのエネルギー政策のツケが、食品価格高騰と云う別の問題に跳ね返っている。しかも、その影響がトウモロコシ関連だけでなく、小麦にも飛び火したことで、アメリカのエネルギー政策が世界の家庭の事情を火の車と化してしまったと云える。

この問題で一番大事な点は、エネルギー政策を見るときに、省エネを求めるのではなく、これまでの生活水準を維持しようと云う、はなはだ無駄なライフスタイル保全がまかり通っている点だろう。アメリカはエネルギーの使用については決して倹約国家としては知られていない。無数のハイウェー、大きなRV車群、無駄なエネルギー利用国家として世界でも特筆だ。その、無茶なライフスタイルを維持しようと云うことで、トウモロコシからエタノール生産が始まったものだろうが、これでは、地球温暖化などは解決されにくい。

もう一つ問題なのは、トウモロコシや小麦などの基礎食品生産が大規模農場化しており、生産品目の多様化より、より単一化に向かうおかげで、市況の需給変化によって、生産の切り替えが突然行なわれたりするので、これまでに無いインパクトが発生している。経済効率を追求する大規模農法がもたらす問題点だと言える。

今後このように個人のレベルをはるかに超えたところで発生する問題をいかに、管理抑制するか検討をしていかなければいけないが、この大規模農法をそのまま受け入れるのではなく、新たなロハス的な地元に密着した消費者と生産者の連携を考える時代にもなりつつあると云えるかも知れない。もちろん、スケールメリット(経済規模)をすべて否定をするのではなく、環境や消費市場へのインパクトを良く含んだ上で、解決するようにすることが緊要だろう。いずれにしても消費者は、カネと云う投票権をフルに使い、徐々に無秩序に行なわれるこのような行動を許さないように気をつけていかなければならない。

Monday, September 17, 2007

米証券取引委員会(SEC)-環境問題で新たな視点

米証券取引委員会は、米国の投資家保護の機関としてはとても重要な組織だ。投資家保護と云っても、機関投資家だけでなく個人の投資家も視点に入れた活動を行う団体だ。1929年の世界恐慌で信用が失墜していた証券市場の信用を回復する目的で設立されたものだが、現在その役割はさらに大きくなっていると言える。企業が証券市場で資金調達をする際にごまかしを許さない正義の味方と云えば正しいだろう。この米証券取引員会が、地球温暖化の問題で脚光を浴びつつあると云うことを知っている日本の人は少ないだろう。とてもアメリカらしい視点なのでここで簡単に紹介をしてみたい。

ワシントンポスト紙のSteven Mufson記者は、この米証券取引委員会が新たな役割を強いられるだろうと云うことを紹介している。忘れてはいけないことは、米証券取引委員会の役割は投資家の保護と云うものだ。そのために、各企業が業績発表を行なったり、資金調達をするときに出すリポートの中身についても目を光らせているのは、良く知られていること。公平さを保つために、発表の正確度、不正な呼び込みをさせないこと、インサイダー情報などの取締りも強く、メーカー、資金調達をしたい企業、金融機関に勤めている人にとってはかなり怖い存在だ。

ここで、地球温暖化の話になっていく。つまり、気候の変化などで業績などに大きな影響を与えかねない産業の一つに保険産業が上げられる。つまり、これまではハリケーンの発生が少なかったところで、徐々に気象変化によりハリケーンの数が増えたり、規模が大きくなったり、荒れ、変化する気象によって住宅や建物の被害が増える可能性がとても大きいからだ。ニューオーリンズがハリケーンカテリーナで大被害を受け、まだ、被害から回復していないことは良く知られていること。

ワシントンポスト紙が報じるところによると、全米の家8軒の内1軒を保険保証をしているAll State社が米証券取引委員会にたいして提出をしている345ページにもわたる財務報告(有価証券報告に類似した資料)については、気象の変化、地球温暖化、温室効果発生がスや二酸化炭素などについては一切触れていないと言う。また石油最大手のExxon Mobil社についても、ほんの簡単にしか触れていない。

地球温暖化が原因で発生しているとされている大きな気象変化について、投資リスクの可能性を公示開示する義務があるのではないかと云うことで、複数の州の財務長官や投資ファンドのマネジャーが米証券取引委員会に対して公示開示強化をするように規則を変更するように主張を始めている。もちろん、このような投資リスクの潜在性を公示したところでどのようになるか分からないが、投資家に対して保全をすると云う目的で、企業のおかれているリスクを洗い出させると云うことは、地球温暖化の議論をさらに一歩進めることになり、企業にとっても、新規投資を含む活動を行うときに新たに検討しなければいけない課題が増えたことになる。

この問題について、まだ米証券取引委員会は確固たる方針を打ち出していない。しかし、州政府や投資ファンドの要求が出たことによって、企業の中には自発的にこの問題を取り上げるところが出てきているようだ。現在電力メーカーの最大手で、温室効果ガス発生の最大手でもあるAmerican Electric Power社が、自らのガス発生と規制の影響で業績がどのように変わるかと云うスタディを行ない発表している。このような事例が、まだ、例外的な状況だが、投資家側の意見を聞き入れる、あるいはディスクロージャー(開示)することの姿勢を示す企業が徐々に出てくることが予想される。

オーガニック食品の産業でもそうだったように、消費者がグリーン企業への投資を強める趨勢は強まってこよう。アメリカのタバコ業界も消費者投資家に圧力をかけられたように、企業のグリーン度は売り上げや利益などとともに重要な選択の尺度になってきそうだ。個人投資家の思惑は、企業にとって油断ならない要素になってきていることだけは事実だ。米証券取引員会が、規則を変えるかは別として、アメリカのロハスの影響はここまで来たと言えよう。

Friday, September 07, 2007

ウォールマートがロハス化潮流を無視できないファイエットビル市


アメリカ南部アーカンソー州の大学のある田舎町が突然にロハスの実験場的な変貌を遂げようとしている。ワシントンポスト紙が伝えるところによると世界で最大のリテーラーであるウォールマートの本社ベントビル市から約半時間のところにあるファイェットビルという静かなカレッジタウンがウォールマートが打ち出しているグリーン施策を受けて、一躍グリーン先端企業の集積基地化していると報道をしている。これまで、ウォールマートについて昨年何度か連載でブログ記事を書いたが、Green Washing(つまり本来はグリーンでないのに、あたかもグリーンであるかのようなフリをするときに使う言葉)と懐疑的な目で見られていたウォールマートが、より実質的にグリーン化し始めた結果、グリーン企業の城下町的な様相を示し始めたと云うことだ。

ウォールマートは、フォーチュン誌の売り上げベースでトップ500社の中でトップの大企業だ。一昨年は、石油価格の高騰で一時的にエクソンモービル社にトップを譲ったが、過去6年間の内5年トップを占めてきた正真正銘のアメリカの最大企業と云える。現在世界で190万人を雇用し(アメリカだけでも130万人雇用している)、アメリカ民間企業ではトップの雇用主であるだけでなく、隣接のメキシコやカナダにおいても最大級の雇用主なのだ。最新の会計年度(2007年1月末日締め)では売り上げが3450億ドル(トヨタ自動車売り上げよりも70%ほど大きいーいずれもフォーチュン誌からの数値)とその経済的な影響力は計り知れない。そのウォールマートが、社運をかけてロハス化を目指し始めていることはアメリカの市場全体を占う上で極めて重要なことだ。

もちろん、重要なのはアメリカだけでも61,000のサプライヤーを有しているその購入パワーだ。2006年の買い付け金額だけでも2000億ドルに及び、それがアメリカの就労に与える影響は300万人の仕事に相当すると云うことだから凄い。また、ウォールマートを訪れる買い物客は、全世界では毎週1億7600万人も及び、アメリカだけでも毎週1億2700万人が訪れている。アメリカの人口は3億人程度だから、約国民の42%が毎週ウォールマートを買い物のために訪れている計算になる。

その巨大ウォールマートが、エコに焦点を当て始めたから、この豊かな市場を目指して環境系、自然系、ロハス系の企業がウォールマートと云うお城の周りに集積を始めると云うのは自然かも知れない。その集積の候補地として選ばれたのは、大学町のファイェットビルと云うから、ボールダー、バークレー、アンアーバー、サンアントニオ、ポートランドなどのカレッジタウンが引き寄せたロハス系企業の傾向と重なっている。


ウォールマートの150万ドルの寄贈によって、アーカンソー大学はこの町にApplied Sustainability Centerを開設した。南部のこの保守的な町が、サステイナビリティのメッカになろうとしているのは普通のアメリカ人には、なかなか理解できないことに映るかも知れない。しかし、ハイテクのシリコンバレーなどに象徴されるように、この町をサステイナビリティのメッカにしようとの動きが出始めている。シリコンバレーに対抗してこの町では、ここをグリーンバレー(Green Valley)を呼び始めている。ファイェットビルのダン・クーディ市長はまさにここをサステイナブルムーブメントの中心地に仕立てようと考えている。

ウォールマートのあるベントンビル市やロジャー市は従来型のサプライヤーのベースとして巨大化しているが、大学町で少しはリベラルな町のファイェットビルは、サステイナブル企業の集まりとなり対照的な状況だ。ファイェットビルの市長は通勤に電気自転車を使い、家をソーラーエナージーで賄うように建て直すことを考えていると云う。町で任命された最初のサステイナブル部長の給与は、その部長が実行する省エネの成果の中から給与をもらうと云うことなど通常の市では考えられないことをし始めている。交通信号の電球もLEDに切り替えられ、そのため町の年間の電力使用の節約が5万3000ドルにもなった。

これらの動きはウォールマートの購買力のなせる技。すべての商品・サービスなどに行き渡るのには時間がかかることだろうが、ウォールマートがロハス化に着実に動き始めている証左だ。先のブログ記事はテキサス州オースティンのホールフーズがボールダーのワイルドオーツを買収完了をしたことについて書いた。今度は、ホールフーズがまだ足下にも及ばないウォールマートの大きな動きが出始めていることを紹介している。日本のロハスの動きも盛んになってきているが、このレベルの差はまさに隔絶の観がある。このロハスのエネルギー方向性は、もはや止めようもないとてつもないエネルギーに膨れ上がってきている。

Saturday, September 01, 2007

成熟期に入るホールフーズ

長らくボールダー発のナチュラルスーパーとして君臨してきたワイルドオーツが、先週全米で最大のナチュラルスーパーのホールフーズに吸収合併された。ホールフーズは、テキサス州オースティンに本社があり、ボールダーに本社をおいてきたワイルドオーツが軍門に下ってきたためにボールダーにおける拠点の再編成が注目されてきた。ワイルドオーツは当市において本社機能はもとより、販売拠点を三つほど有していたこと、あるいはトウェンティー・ナイン・ストリートモールにもフラッグシップ店のオープニングを計画していたためにまさに市民の大きな関心事となっていた。ホールフーズがワイルドオーツの買収を発表したのは今年の2月だが、春に連邦取引委員会(FTC)が、ホールフーズがハイエンドのナチュラルビジネスで寡占的な立場に立つと云うことで、吸収合併に反対を表明し、調査に乗り出し、裁判所に吸収合併の中止を求める訴えを起こした。

今回の吸収合併で大きな話題になった課題はいくつかある。それらを紹介すると:
1、ホールフーズがナチュラル市場で果たして寡占的な地位を獲得したのかどうか。つまり、価格競争を妨げられるほどの力になったのかどうかが争われたこと
2、ワイルドオーツの発祥の地で、ロハスのメッカと云われているボールダーで、ホールフーズがどのような拠点の再編を行なうのか
3、ホールフーズのCEOのジョン・マッキーが、ヤフーファイナンスのブログに匿名でワイルドオーツへの中傷批判、あるいは自社ホールフーズの礼賛をしたことによる倫理上の問題、内部のものの株価操作とも取れる活動などが話題になった。

結果的に言うと、裁判所の出した判断は、もはやホールフーズがナチュラルビジネスで寡占的な力を発揮していないと云うこと。つまり、ナチュラルなビジネスは、かなり主流に入ってきており、他のナチュラルスーパーの活躍をはじめとして、大手のウォールマートやセーフウェー、キングスーパーなどもナチュラルそうしてオーガニックなビジネスを強く展開し始めているために、消費者はホールフーズにいかなくともナチュラル、オーガニックな食品などを買えるようになったと判断した訳だ。ボールダーにおける新規ホールフーズの拠点展開については、集約化が噂されていたものの、結果的には、ボールダーの伝統的なワイルドオーツの拠点を維持保全することが発表され、ボールダーッ子を喜ばしている。唯一の方向転換はトウェンティー・ナイン・ストリートモールのフラッグシップ店のオープニングを中止して、開店させないところに持って行ったくらいだろう。それは、現在のホールフーズの拠点を拡大する予定を組んでいたこともあり、そちらを優先させることが決まったと云うものだ。

また、同じホールフーズ傘下においても、ワイルドオーツのメイン拠点だった、ブロードウェーの拠点は、原点に戻りアルファルファマーケットと命名され、アルパインアベニューのアイデアルマーケットは、引き続き同じ名前を継続していくことになった。この二つの店舗のグレードアップはされることが発表の中にあり、ボールダー市民を安心させるだけでなく、ボールダーのナチュラルビジネスの伝統を敬意を持って保存することになった。ベースラインのワイルドオーツは、ホールフーズマーケットエクスプレスと云う名前に変更され、新たなホールフーズの実験店舗の役割を果たすことになるとの発表だ。マーケットエクスプレスは、大学のキャンパスに近いところにあることもあり、日本のコンビニ的な手軽さで、いろいろとナチュラル用品を集める拠点になりそうで、今後の実験は注目されるところ。隣町のスペリアーにおいて作られていた、ワイルドーツの実験店舗は、そのままホールフーズに名前を変えて行くことになりそうだ。

今年から来年にかけて、ボールダーのナチュラルスーパーは大きく変わって行くことになるだろう。サンフラワーマーケットが新規参入をしてくるだけでなく、既存のセーフウェーもナチュラルブティック形式で成功をしていることから、このマーケティングをさらに強化して行くことだろう。セーフウェーのオーガニックラインも拡充してきていることもあり、セーフウェー店あと二拠点の改装もされてくる可能性も高い。また、大手のキングスーパーなどもナチュラル食品の展開を始めていることから、ボールダーのナチュラルマーケットはさらに先鋭化することが見えている。

ジョン・マッキー氏の経営者としてあるまじき行動については、アメリカのメディアはかなり叩いてきたが、裁判所がホールフーズのワイルドオーツ吸収合併を許したことから、注目はその再編に対して向けられてしまい、現時点ではネガティブなメディア報道は減ってきたと云えよう。ホールフーズは、ナチュラルビジネスの大成功企業に伸し上がってきたが、その自らの成功が競争相手を引き込むことになってきたと云える。健康や環境問題を無視してスーパー事業が営めなくなってきた時代だが、その中心的な役割を果たしてきたホールフーズがワイルドオーツの買収でさらにメインストリームに突入をし始めた。機会があれば、ボールダーの現況を追加的に書いて行きたい。