Saturday, October 16, 2010

ロハス Forever!

ボールダーのロハス情報を月刊誌ソトコトで書き始めて、もう5年が経過した。12月号の原稿は提出したばかりなので、60回もソトコト誌に記事を投稿したことになる。長いようだが、ネタに事欠かないボールダーの街の素晴らしさを感じ取っているところだ。飽きるのが早いとされている日本人だが、ロハスについては、自分の健康や地球環境など生活に密着した内容なので飽きられることなく、これまで間違っていた社会の流れを少しずつでも正しい方向へ変更をさせていかなければいく姿勢を持ちつづけて欲しい。ロハスは流行ではなく、進化することはあっても、我々の心と生活の重要な基軸にならなければいけない。だから、闊達な意見交換ができるようになるため、ソトコトのますますの読者増を期待している。そうして皆で意見交流などをして、日本の真の発展を願っていかなければいけないと思う。

本日のアメリカのニューヨークタイムズ紙は、日本がデフレなどが原因で、景気が後退をして元気がないことを書いている。所得が下がり、購買意欲が下がっていることがあたかも悪いのだと決めつけ、日本は意気消沈していると指摘している。ある日本人がベンツから国産車に乗り換えたことなどを事例として取り上げ、景気後退の問題を指摘しているのだ。確かに、経済指標などを見ると、元気がないように感じるかもしれない。しかし、こんなときだからこそ、真の経済とは何かを考え直さないといけない。豊かさの指標とは何か、国力とは何か、健康とは何か、サステイナビリティを高められるようにどうしたら良いのか考え直す時が来たようだ。

身近なことから言うと、日本人は80年代は贅沢放題をして、世界のひんしゅくを買った。経済力の高まりで驕りも出ていたかもしれない。不動産バブルに踊り、資源、高級ワインやブランド品を買い占め、贅沢三昧だった。このゆとりの大きな原因は、日本が世界の工場と化し、輸出をほしいままにして外貨を獲得していた背景がある。もちろん、それがすべて問題なのではない。資源がない日本が伸びたのは素晴らしいことだが、「再生」経済を顧みず、経済力をベースにいつまでも競争相手が出ない、資源はいつでも手に入る、と考え輸出に専念し過ぎたところが多いと思う。デンマークなどのように、風力発電などに力を入れ、石油の輸入依存度を下げてしまっているところもある。デンマークなどの北欧に行くと資源意識が高まるなど、国民レベルでのサステイナビリティ運動を展開している。日本もこれまで軽視されていた国内インフラや食糧自給率の向上などを目指すようにしても良い時がきたのではなかろうか。

そんな時に、東京の友人Aki Satoさんから、東京オーガニックライフなるサイト開設の連絡を受けた。オーガニックライフをサポートするサイトはまだ少ないと思う。地道な活動であるが、多くの人が求めている情報に違いない。どこかの大企業がこのような活動をしようとすれば、利潤抜きでは考えられない。消費者は長い間、テレビやその他のメディアで必ずしも身体や環境に良くないものでも、売り上げを上げるために、大いに宣伝され、騙され買ってきたのだ。もちろんウェブも良いところと悪いところがあるだろうが、Akiさんが展開しようとしているのは、まっとうなことで生計を立てようとしている人たちを束ね、サポート活動しようとするものだ。

デンマークがエネルギー再生大国になった裏には、Akiさんのような啓蒙活動をしていこうとする活動家が多くいたからだ。豊かさの基準を金額換算だけで見ていく時代は終わっている、有機農法を推奨することで、国内の土壌、河川、近海の幸、資源の再利用が促されるようになることを願っており、このライフスタイルの改善は金額では計り知れない。政治家がリードできるときもあろうが、一番手っ取り早いのは、オーガニックライフをサポートすることで、徐々に日本企業や政治家の意識も変革させるようにすることだ。私にはロハス推進者の顔は元気に見える。ニューヨークタイムズ紙の記者にそれを感じ取って欲しい。ブランドモノばかりを追っかけている人が多くいる国だけが幸せではない気がする。

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Monday, May 17, 2010

劣化した食品を、本来の姿に取り戻そう

ロハスやグリーンという言葉が使われ出してからもう何年にもなる。しかし、コンセプトだけで理解をしても、生活のどこと密接に関連するのか理解し、それに沿った行動をしなかったら、ロハス云々を言っても始まらない。有機食品が推奨されるのは、化学肥料、除草剤、殺虫剤などの散布が減るからなのだが、まだ、本気で有機モノを食し、ライフスタイルを変化させようとする人はまだ少数だ。コンベンショナルもの、つまり、通常のやり方(化学品漬けで)で栽培されたモノを多く食べていても、問題にならないと考えているのだろうか?

成長期にある子供たちがタバコなどの喫煙が許されないのは、成長過程にある脳細胞などに不自然な刺激を与えないようにするためだ。特にタバコの害は、ニコチンだけでなく、タバコに散布される数多くの、殺虫剤、除草剤などの化学薬品が完全に除去されずに残留農薬として残っていることも考えねばならない。

最近アメリカのマスコミで話題になっているのは、健康を意識して与えている果物までもが、微量の残留農薬のために子供たちが脳障害を引き起こし始めているのではないかという研究の事例が報道されたことだ。子供たちがコンベンショナルなイチゴやブルーベリーをいっぱい食べていたために、残留農薬の一つで有機リン酸エステルを摂取し過ぎて、注意欠陥過活動性(多動性)障害を引き起こすのではないかと懸念されるようになったらしい。

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同じ有機でも、有機リン酸エステルは、まさに害虫の脳を正常に機能させないような成分を含んでいるらしい。当然害虫に悪いことは人間さまにも悪いのは分かりきっているはずなのに、生産性と利益率を重視するために、四半期や年度会計では表れない、トレースしにくい問題は、子供の脳の状態が悪い方へ変化していても、見て見ぬ振りをしているのではないだろうか。

現代人は自分たちの食べている食事がどこからきたと知っている人は少ない。しかも、度重なる食品加工によって、活きていた酵素がまったく消滅してしまった内容になっても平気でいるようだ。元気がないとなれば、エネルギー補給材を呑み、食べ過ぎて胃もたれするとなれば消化剤をとるような即効を求める志向が強くなっている。バイアグラだってそのような感覚で産まれているのではないかと思う。そんな中で私たち皆は、小さなチョイスを与えられ、その中で少しでも良い方向へ進まないといけないだろう。

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甘味が好きな人でも、適度が鍵だが、シロップよりは砂糖、精製糖よりは甘蔗糖、甘蔗糖よりはアガベ、コンベンショナルよりも有機、アガベサルミアナよりは低GI値ブルーアガベ、ただのブルーアガベよりは高温熱処理をされていないローフード・ブルーアガベへと進んでいる気がする。少しでも良い方へ転換しよう。いくら良いモノでも、適量を意識しつつ、自分が何を食べているのかじっくり考えて、本来の自然な美味・食感を味わいながら、食生活をしたいものだ。

Friday, May 14, 2010

ハイテクスタートアップ企業を引きつけるボールダー

ここ5年近くボールダーがロハスのメッカであることを月刊誌ソトコトで書き続けているが、最近目につくことは、ボールダーのそのロハス的な生活環境の良さが、有能なハイテク人材を引きつけ始め、いつの間にかボールダーが、ハイテク企業の立ち上げでも、米国で目立つ存在になってきているらしい。ニューヨークタイムズ紙が報道するところによると今年の第一四半期で、この街の11の企業が57億ドルのベンチャー資金をかき集めたと言う。シリコンバレーだったら、「大きな池の小さな魚だが、ここへくると小さな池の大きな魚になれる」というのだ。日本円にすると、3ヶ月で5000億円以上だから10万の街にしてはすごい。

ボールダーの街は、1950年代のアイゼンハワー大統領の頃から連邦政府のいろいろな研究機関が設置され始め、コロラド大学の存在と相まって、高等教育を受けている人の比率が高い街として全米でも知られている。当市の民間企業の有力な雇用企業の中にIBMやサンマイクロシステムズ社が入っていることからもうなずけるが、ここへきて、シリコンバレーなどがあまりにも大きくなり過ぎてしまい、今まであった自由なネットワークの雰囲気が失われ始めていることから、生活環境抜群、大都会の洗練さを持ちながらも、交通渋滞、犯罪などがあまりないボールダーの魅力が一段と魅力的な要件となって来たようだ。

カリフォルニアのシリコンバレーに続く第2のシリコンバレーになりたがっている都市は多い。相当成功しているところもあると思うが、ニューヨークタイムズ紙が取り上げている点は、若き有能なアンタプルヌアたちがこの街のライフスタイルに惹かれていることを取り上げているのが面白い。

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ニューヨークタイムズ紙が書いているところによると、通常、他の街で起業して成功した人たちは、潤沢な資金を持って新たな生活場所を求めて移動してしまうとのことだ。しかし、ボールダーで成功する人たちは、ここの生活の良さから、他の生活空間を探し求めようとする比率が少ないのだと言う。この街のお金持ちはあまり気取らない。ポルシェやベンツを乗り回す人も少ない。しかしマウンテンバイクを乗り回す人は多い気がする。ここに居ると豊かさとは何かをつくずくと考えさせられてしまう。

Wednesday, May 05, 2010

コミュニティ・ソーラー・ガーデン

オバマ政権の出現で、いろいろな意味で代替エネルギー推進の勢いは強まって来ている。ソーラーパネルを自宅や事業所に設置する人たちのために、大きな税額控除がされたり、電力会社からの自家発電量に応じた還付金なども行なわれるようになり、ソーラーパネルを設置しようとしている人は必然的に増え始めている。連邦政府の施策が、一つの行動指針になっていることは言うまでもないが、これまで何か京都議定書に沿った形で地球温暖化対策をやりたがっていた市民が、施策の追い風を受けて、実行動をとり始めたのだ。

自宅や事業所の耐候性改善、低燃費型自動車への転換、省エネ家庭電化製品などへの転換、スマートグリッドの導入によるよりインテリジェントな電力消費、風力、地熱やソーラーの活用などアメリカの経済社会が徐々にではあるが、変化を見せ始めている。省エネ電球の普及やこまめな消灯、より機能的な衣服などライフスタイルの変化にもつながっており、従来型の商品戦略から、一時的な流行でなく、より実体的なグリーン経済への転換は確実になったと見て良い。
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そのような中で、ボールダーのコミュニティ・ソーラー・ガーデン案は、州議会への法案提出という形にまで進み、すでに州議会の上下議院で通過し、法律施行に向けて、州知事の署名を待つまでになって来ている。この、コミュニティ・ソーラー・ガーデンとは、山の斜面の近くや木々に囲まれ陽射しの悪い地域に住む人や、アパートの住人で自らのところだけにソーラーパネルを設置できない人たちのために、空き地や別のところで共同でソーラーパネルを設置することによって、税額控除や電力料金の還付の権利を得られるようにしてあげる方策だ。もちろん、歴史的な家屋に住んでいる人が、不釣り合いなソーラーパネルを自宅の屋根に設置をしなくとも、その他の市民と同様の権利を得られることになり、ボールダーの住人はとても喜んでいる。

社会共同体的な意識が高いボールダーの住民が、誰でも自家発電のメリットを享受できるようにしている仕組みは、今後アメリカの他の都市でも取り上げられていくようになろう。これが社会インフラにどのような影響を与えるのか、今後とても楽しみなことだ。風力発電のクレジットなどを買って来ていた人たちが、より身近な形で、ソーラー・ガーデンを設置するようになれば、街の景色も、ソーラーの風景が強まることは必至だ。

Monday, April 26, 2010

外食産業、国民の健康と連邦政府

オバマ政権は、この春これまで長い間懸案だった健康法案を議会通過させて、法律として施行をしたばかり。五月雨式に導入される多くの施策でアメリカ人の健康が一挙に向上されると思われないが、それだけアメリカ人の健康問題が、大統領にとっては、景気回復を含む経済施策やイランイラクの戦争や外交問題さえ凌駕するところに位置付けられて来たことは注目に値する。

この健康法案の中に、あまり知られていない案件として、アメリカのすべての外食チェーンに義務化される重要な案件がある。それは、ファーストフードなどのチェーン店などに、メニューごとのカロリーを表示する義務のことだ。

Image: Suat Eman / FreeDigitalPhotos.net

それはドライブスルーのレストランにも適用される。ビッグマックのカロリーが500キロカロリーを超えると知らされずに、それを買うことができなくなるのだ。自動販売機についても同じことが適用され、スニッカーズバーなどを買う時のカロリー数値も表示されないといけなくなる。

このカロリーの表示義務については、これまでのブログでも書いて来たが、市単位で行なわれていた条例が、連邦政府の法律になると云うところがミソだ。しかも、この法律はレストランチェーン業界の賛同を得ていたから、かなり簡単に法制化されてしまったのだ。つまり、各市単位で行なわれていた条例では、対応が難しくなり過ぎること、各市の求める条件が異なり始める可能性もあることから、レストランチェーン業界が、率先して連邦基準を推進してしまった背景があるようだ。

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実施については、来年を目処にしているが、その方法や実行のやり方が決まっておらず、それが決まるまでに相当の年限がかかるだろうと見られている。元々消費者のために作られるはずだった法案が、いつの間にか業界のニーズとうまくかち合ってしまったところに、何か不思議な感じがしてならない。

連邦政府が、カロリーの表示義務化をしたところで、消費者が、それを意識しないようだったら、意味がないような気がする。個人の肥満度が上がれば健康保険料率が上がるとか、税金が上がるとかという罰則規定があれば、効果が相当上がるだろうが、カロリー表示でどこまで人の意識は変わるのだろうか?大きく変わるとは考えにくい。

アメリカの健康論議を見ていると、肥満の悪者を捜しているように感じる。トランスファット脂肪酸だったり、高果糖コーンシロップだったり、澱粉だったり、清涼飲料水だったり、ビッグマックだったり、いろいろなものが叩かれている。しかし、一方では、各チェーン店は、客を呼び込むために、相当の広告費を投じており、満腹メッセージを宣伝している。やはり、スーパー・サイズ・ミーの世界はなかなかなくならないのだ。

健食と外食産業が相容れないコンセプトのようであり、それを調整していくのには、かなりの努力も要る。学校給食などで、野菜果物をより消費する動きも強くなっているが、外食産業が巨額の予算宣伝で売り込む勢いにはなかなか勝てない。連邦政府がいかにカロリー表示を義務化したところで、外食産業がうまくそれを取り入れてしまい、肥満予防の効果は生まれてこない気がする。

何ごとも、腹八分でいかなければならない。良いモノだって食べ過ぎれば、効能はなくなるどころか、毒にさえなってしまう。健康に良いとされるハチミツでさえ、飲み過ぎれば毒とことわざの通りだ。今では、外食産業において塩の制限さえ検討されている。利益を求める外食産業としては、国民の健康を願いつつも、連邦政府とのイタチごっこになりかねない。健康は、政府に決めてもらうのではなく、自らの判断で、自らの消費を通じて、健康を意識しながら、消費者一人一人が追い求めていかなければ、ことは解決しないだろう。できるだけ良いモノを、適正な範囲で食することに努めていきたい。

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